更新：11月2日 10:30ビジネス：最新ニュース

ビデオレンタル店の売上高8.7％減　主力のDVDが初の減少

　これまで拡大を続けてきた国内ビデオ・レンタル店の1店舗当たりの売り上げがマイナス成長に転じた。日本映像ソフト協会（JVA）が毎年レンタル加盟店を対象に実施している調査をまとめた「ビデオレンタル店実態報告書」＊1の最新版（2009年6月調査、10月発行＊2）によると、1店舗当たりの平均月間売上額は対前年比8.7％減の557万円（図-1）。VHSカセットからDVDへの世代交代によって店舗当たりの売上額の伸びは2008年まで加速傾向にあったが、2009年調査ではレンタル価格の引き下げにより、売上額がマイナス成長になった。 （日経マーケット・アクセス）

＜拡大画像＞ 図-1●国内ビデオ・レンタル店の平均月間レンタル売上額（2004年〜2009年調査） 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

＜拡大画像＞ 図-2●国内ビデオ・レンタル店規模別のブルーレイディスク・レンタル実施の有無（2008年、2009年調査） 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

　過去1年間で、もう一つ大きな変化は新世代光メディアであるブルーレイディスク（BD）レンタル。BDレンタル店舗は、前回2008年6月調査から1年間で急増した。レンタル面積40坪（約132m2）以上の中・大規模店舗では約8割がBDを扱っている（図-2）。

■レンタル枚数は前年並み、低料金化で売上減

　店舗当たりのレンタル売上額は2006年以降2008年まで、対前年比成長率が徐々に拡大しながら成長を続けてきた。VHSからDVDに転換が進んだ時期に当たり、2008年には移行がほぼ完了、VHSの減少影響がなくなり、月間平均売上額が1店舗当たり対前年比15.4％増の610万3000円に大きく上昇した（図-1）。

　2009年に売上額が減少したのは、売り上げの大半を占めるDVDレンタルが対前年比6.6％減の551万2000円と初の減少を記録したのが原因（図-3）。DVDレンタル枚数は、成長に急ブレーキがかかったとはいえ、ほとんど前年並みの1店舗月間平均2万3169枚である（図-4）。売上額の減少は主にレンタル料金の低価格化によるものである。

＜拡大画像＞ 図-3●国内ビデオ・レンタル店におけるVHS、DVD、ブルーレイディスク月平均レンタル売上額推移（1995年〜2009年調査）。ビデオ・レンタル店の回答数はDVD、VHS、ブルーレイディスク（BD）でそれぞれ異なる。このため、全体のレンタル店の平均売上額が、DVD、VHS、BDの各メディア別平均売上額の合計と一致しない。2003年から2004年にかけて調査月を変更したため、2003年は調査データがない。 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

＜拡大画像＞ 図-4●国内ビデオ・レンタル店におけるVHS、DVD、ブルーレイディスクの月平均レンタル数量（1995年〜2009年調査）。ビデオ・レンタル店の回答数はDVD、VHS、ブルーレイディスク（BD）でそれぞれ異なる。このため、全体のレンタル店の平均売上額が、DVD、VHS、BDの各メディア別平均レンタル数量の合計と一致しない。2003年から2004年にかけて調査月を変更したため、2003年は調査データがない。 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

　代表的な「1泊2日」料金の推移を見ると、「新作」タイトルの料金は2005年以降毎年約5円ずつ値下がりしている。一方、「旧作」は2007年〜2008年を底に2009年は上昇に転じており、全体で見て急激に値下げが進んでいるようには思えない（図-6）。しかし、「2泊3日」「1週間」といった、より長期のレンタルでは2009年に「新作」で平均16円から29円も安くなった。例えば「新作」の1週間レンタル料金は平均407円と、1泊2日に比べて32円しか高くない。

＜拡大画像＞ 図-5●国内ビデオ・レンタル店のVHS、DVD、ブルーレイディスクの保有（在庫）数量（1998年〜2009年調査）。2003年から2004年にかけて調査月を変更したため、2003年は調査データがない。 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

＜拡大画像＞ 図-6●国内ビデオ・レンタル店のDVDの1泊2日平均レンタル料金（2000年〜2009年調査）。2003年から2004年にかけて調査月を変更したため、2003年は調査データがない。 出所：日本映像ソフト協会（JVA）、「ビデオレンタル店実態調査報告書」（2009年10月）

　これまで旧作のレンタル料金値下げで需要を喚起してきたのを、新作にも拡大した格好である。それでもレンタル枚数は全体で前年並みと苦しい状況にある。さらに調査後の2009年7月から、大手チェーン店を中心にタイトルや期間を限定して1週間100円レンタル・キャンペーンが始まり、一段とレンタル単価の低廉化が進む状況にある。ポニーキャニオン営業部レンタル営業部長でJVA統計調査委員会委員長を務める木村康詩氏は「レンタル料金を安くするだけではダメ。レンタルならではの魅力で新規顧客を開拓していかなければ衰退する」との危機感を表明した。具体的にはレンタル店独自の推薦版キャンペーンなどを想定している。

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